独立開業しやすいおすすめの仕事12選！業種選びのポイントを解説

コンサルティング業

コンサルティングとは、ある分野の専門家として指導や企画、提案、相談役を担うことです。医師やFPなどと異なり、特定の資格を所持していなくても「コンサルタント」を名乗ることはできます。

個人コンサルタントのメリットは、案件のジャンルを自身で選別できる点が挙げられます。一方、コンサルタントの性質上、既存のチームにひとりで参画していくことは避けられません。十分な知識がなければ、依頼者側の信頼を落とすことにつながる可能性があるため、常に多くの知識や経験が必要になるでしょう。報酬に関しては、案件によって波があるとされています。

税理士

税理士は、法人や個人事業主などに代わって税務に関する業務を行います。税理士試験に合格することなどで税理士として活動できます。しかし、学習や実務経験には、数年単位の時間がかかるでしょう。

個人税理士として開業するメリットとして、取引先の選択肢が多いことが挙げられます。税理士は中小企業や個人事業主だけでなく、大企業とも取引を行えます。一方で、個人である以上はひとりでこなせる仕事量に限界があることがデメリットです。規模を拡大していくには、一緒に参画してくれる税理士を採用し、将来的には、法人化するのも良いでしょう。

SE

SEとは、ソフトウエアやプログラムの設計書・仕様書を作成やプログラミングをする職種です。SEとして働くためには特別な資格は必要なく、ITに関する知識が身に付いており、プログラミング言語を使用可能であれば、SEとして働けます。とはいえ、安定してSEとして働きたい場合は、「基本情報技術者試験」もしくは「応用情報技術者試験」を取得した方がよいでしょう。

SEとして開業するメリットは、得意ジャンルに絞り込んで活動できることです。一方で、業務にかける時間をコントロールできず、自己学習が疎かになった場合は、最新の技術への理解が遅れる可能性があります。受注可能な仕事に直結する要素のため、自己管理にはシビアさが求められます。

ECサイト運営

ECサイトの運営業務は、独立開業できる仕事です。ECサイトの形態は複数あり、企業が個別に持つ「自社サイト型」、インターネット上のモールに出店する形式の「モール型」などがあります。

昨今は、個人でも運営できますが、取り扱う商品によっては免許や許可証の取得が必要です。たとえばお酒であれば「通信販売酒類小売業免許」、コンタクトレンズであれば「高度管理医療機器等販売業許可証」といった認可を受ける必要があります。

ECサイトを個人で運営するメリットは、在宅開業でありながら取引相手の場所や時間を選ばないことでしょう。デメリットは、サイト運営や在庫・物流管理には一定の経験が求められる点が挙げられます。

翻訳

翻訳業には、書物を取り扱う「出版翻訳」や動画などの字幕を対象とする「映像翻訳」、ビジネス文書などを訳する「実務翻訳」があります。翻訳業を営むために特別な免許などは必要ありませんが、語学検定によるスコアや実務試験などがあるとよいでしょう。

翻訳の仕事は、クラウドソーシングで行うことが可能です。報酬は文字単価によって決まり、専門性の高いジャンルであれば、高単価を望めるでしょう。

個人で翻訳の仕事を行うメリットは、語学スキルさえ身に付いていれば、初期費用が安く抑えられ始めやすいことです。デメリットとしては、継続して案件を獲得するために高レベルの経験・実績が必要なことが挙げられます。

スクール運営

スクール運営では、特定の分野に特化した指導を行うことが一般的です。語学やPCスキル、芸術（音楽、美術）など、スクールのジャンルはさまざまです。スクールの開業そのものには、特定の資格・スキルは要りません。

スクール運営では、多種多様なマネジメントが必要です。生徒数や学費等の管理に加え、カリキュラムの内容やスクール全体のレベルなどの管理も行います。生徒募集のためにはマーケティングも必須のため、マネジメント経験が浅い人にとっては難度の高い開業でしょう。

スクール開業・運営のメリットは、自身の得意ジャンルを売りとしてビジネスができることです。自宅に空きスペースがあればそこを「教室」として利用することも可能なため、固定費も抑えやすいです。ただし、大手スクールとの差別化が難しい場合、集客に苦戦してしまう点がスクール運営のデメリットであり、大きなリスクでしょう。

フランチャイズ

フランチャイズには、店舗を増やしたい企業（本部）と、オーナーとして店舗を出したい個人または法人がいることで成り立ちます。個人・法人は、本部より店舗の運営ノウハウやサービスを提供してもらい、その対価として加盟料やロイヤリティを支払うような仕組みが基本です。

フランチャイズのメリットは、ブランド力のある本部から経営ノウハウやサービスを学べる点でしょう。また、開業資金に関しては、100万円を切るケースも少なからずあるようです。

一方で、デメリットは、加盟料やロイヤリティの支払いが大きくなる可能性があることです。ロイヤリティは、売上から一定の割合を支払うケースや、売上に関係なく固定の金額を支払うケースなどがあるため、最終的に受け取れる利益にも影響します。フランチャイズとして起業する際は、どのような計算でロイヤリティの金額が決まるのかを必ず確認することが大切です。

アフィリエイト

アフィリエイトとは、Webマーケティングの手法のひとつです。サイト訪問者が広告を経由して商品を購入したり、資料請求をしたりすると、広告を設置した個人に報酬が支払われる仕組みとなっています。アフィリエイトを行うサイトやSNSの運営者は、アフィリエイターと呼ばれます。

アフィリエイトのメリット、は開業の敷居の低さが挙げられます。アフィリエイトを行う上で必須の知識・資格等はないため、インターネット環境とブログやサイトの運営ができれば、誰でも始めることができる仕事です。

一方、デメリットは、安定して報酬を受け取れるようになるまでに時間がかかることです。簡単に始められる反面、競合も多く、成果が出るまでは根気強く続けることが求められます。

動画編集

昨今、動画配信プラットフォームやSNSの多様化・活発化により、動画編集は身近な仕事となりました。動画編集は、今後も需要がある仕事のため、クライアントの要望を反映させられる能力と、一定以上のスキルを身に付けるだけで受注できるようになるでしょう。

動画編集者として開業するメリットは、活動時間を拘束されないことです。クライアントとの打ち合わせや納期さえ守れば、それ以外は自由に活動できます。とはいえ、裏を返せば常に納期に追われる仕事になるため、人によってはデメリットにもなります。

ハウスクリーニング

ハウスクリーニングとは、清掃の専門家として依頼者の自宅などを掃除する仕事です。フローリングのワックスがけから水回り、レンジフードの清掃など、業務範囲は広いです。

女性がハウスクリーニングを仕事とするメリットは、新規で取得しなければならないスキルが少ないことが挙げられます。家事の経験が豊富な人であれば、なおさらです。

一方で、ハウスクリーニングの仕事は、力仕事があることがデメリットでしょう。例えばゴミの搬出をする場合、ゴミの種類によっては重量物となる可能性があるため、力仕事になるケースもあります。

個人サロン

個人サロンも、女性におすすめできる仕事です。ここでいう個人サロンは「エステサロン、ネイルサロン、美容室・理容室」などを指します。業務内容は、お客様への施術が基本です。

美容室・理容室の場合は国家資格が必要であるほか、アイリスト（まつ毛のエクステなどを行う）も美容師免許を所持していなければなりません。エステティシャンやネイリストの場合は、国家資格がなくても行える施術があります。

個人サロン開業のメリットは、お客様と近い距離で接客できることが挙げられます。距離が近いことからか、個人サロンは大手サロンと比較して、リピーターが付きやすいともいわれています。デメリットは、大手や既存のサロンと比べ知名度が低いため、集客に苦労することが挙げられます。

カウンセラー

カウンセラーは、心理的な悩みを抱える人との対話を通して悩みを解決する仕事です。カウンセラーとして開業するにあたり必須の資格はありません。ただし、個人カウンセラーの場合は、公認心理師や臨床心理士といった資格を所持している方が、依頼者から信頼を得やすいでしょう。

また、未経験から開業するのではなく、企業や学校などでカウンセラーとしての経験を積んでから開業することをおすすめします。組織に属することで、カウンセリングの技術を先輩から学べたり、経営ノウハウを吸収したりできるためです。

個人で開業するメリットは、機材の準備費用等がかからず、金銭的な負担が軽いことが挙げられます。自宅でカウンセリングを行ってもよいでしょう。