【早見表付き】起業におすすめの業種24選！選び方やアイデアがないときの対処法も解説

ネットショップ運営

ネットショップ運営とは、仕入れ（または製造）した商品をネット上に開いた店を通して販売することです。特別なスキルは要りませんが、商品の目利きや、適切な値付けをして利益を出すための経営判断は必要となります。

いきなり大きな設備投資はいらないので、利益率の高い商品を売り出せば収益は得られます。

GMOペパボ株式会社が運営する「カラーミーショップ」は、ECサイトの構築や運営、管理ができる便利なサービスです。専門知識や技術がなくても簡単にECショップを開設できる機能が網羅されています。

ただし、楽天市場のようなモール型サイトに出店したとしても最初から簡単には売れません。地道なマーケティング活動が必要です。ある程度売れるようになると注文管理や発送準備、クレーム対応などに追われることになるかもしれません。また在庫管理が難しく、受け取り拒否などで代金を回収できないリスクも留意しておく必要があります。

このように、ネットショップは実店舗を持つ場合と比べ、小さく始められるメリットがありますが、地道なマーケティング活動と、売れ始めたときの体制づくりや在庫管理が難しいのがデメリットです。

Webライター

Webライターとは、Webサイトに掲載するための文章を書く職業です。クライアントの求めるテーマやキーワードに沿って情報を収集し、記事を執筆します。

初期投資は主にパソコンとネット環境の整備くらいですが、一定のライティングスキルや経験がないうちは低単価の案件しか受けられないことが多いので、最初から高い収益を見込むことは難しいでしょう。逆に言えば、スキルや経験が身につけば単価アップが期待できるうえ、受けられる案件の幅も広がります。自分で仕事の量や作業する時間帯を調節できますが、実際の執筆時間だけでなく情報を収集するためのリサーチや学習時間も必要なことは留意してください。

以上のように、Webライターは未経験でも少ない初期投資で始められるのがメリットですが、スキルアップを図らないと低収入のままというデメリットもあります。

家事代行サービス

家事代行サービスとは、個人宅の家事全般を代行するサービスです。特別な資格は不要ですが、家事全般のスキルは必要です。

例えば主婦など家事のスキルがすでに一定以上ある人は、特に始めやすい業種です。いったん顧客をつかめば長期契約も期待できますが、長距離移動を伴う案件では移動時間も拘束されることになるため、時間単価は下がります。また、顧客宅での物品の破損などへの注意が必要です。

以上を踏まえると、家事代行サービスは特別なスキルや初期投資が不要で始めやすいビジネスですが、労働場所次第では時間単価が低くなってしまう点がデメリットと言えます。

運送業

運送業は、商品の配送を請け負うビジネスです。

インターネットショッピングやフリマアプリの普及により、需要は安定した傾向にあります。

また、車両1台から始められるため、比較的少ない初期投資でスタート可能な点がメリットです。運転免許や許認可の取得が必要ですが、実務経験の増加によって着実に売上を伸ばしていけるでしょう。

さらに、運送の効率化やネットワークの構築によって、同業他社との差別化ができるのも魅力です。

ただし、運送業は体力が必要になるビジネスです。業務委託の契約によっては、1件あたりの単価が低くなり、仕事量を増やさなければいけないケースもあります。

以上を踏まえると、運送業は初期費用の負担が少なく頑張り次第で稼げるのがメリットですが、契約業者によっては単価が低くなる点がデメリットといえます。

動画配信

動画配信は、YouTubeやTikTok、Instagramなどのプラットフォームで動画コンテンツを発信して、広告収入や投げ銭、スポンサー契約で収益を得るビジネスです。

スマホを使っての配信も可能なため、自宅でも始められるほか、初期費用はほとんどかかりません。クオリティの高い動画を配信する場合は、カメラやパソコン、編集ソフトが必要になるものの、数十万円程度の出費で抑えられます。

ただし、動画配信は競争の激しい分野です。独自性の高いコンテンツを継続的に発信し、ファンを増やさなければ収入を得ることができないでしょう。

これらのことから動画配信は、自宅で簡単に始められるメリットがありますが、収益化が難しい点がデメリットといえます。

せどり

せどりは、商品を安く仕入れ、高値で販売することで生まれる価格差によって利益を得るビジネスです。

主に在庫の仕入れと保管場所の費用、プラットフォーム利用料が初期費用としてかかります。安いものを高く売るという単純明快なビジネスとなるため、初心者でも起業しやすい点がメリットです。

ただし、商品の仕入先選びや目利きが売上を左右する大切なポイントとなります。また、プラットフォームを利用する場合は、商品の魅力を文章で伝えるコピーライティングスキルが求められます。

以上を踏まえると、せどりは低資金で始められる一方で、常に在庫リスクを抱えるデメリットもあるビジネスです。

アフィリエイター

アフィリエイターは、自分のブログやSNSで商品やサービスを紹介し、そこから発生した販売や登録に応じて報酬を受け取るビジネスです。

Webサイトを構築して運営する場合は、ドメイン取得費やサーバー代がかかりますが、SNSを利用すればコストゼロでも始められます。しかし、アフィリエイターとして成功するには、SEOやSNSマーケティングのスキルが必要です。

また、WebサイトやSNSを始めたからといって、すぐに収入にはなりません。継続的に更新を行い、アクセス増加を目指す必要があり、安定した収益化には時間がかかります。

以上のように、アフィリエイターはスタートする敷居が低いものの、安定した収入を得るのは難しいデメリットがあります。

士業

士業とは、弁護士や司法書士のように「士」がつく職種のことです。一般的に弁護士や公認会計士は資格取得の難易度が高いとされていますが、税理士や行政書士、中小企業診断士などは弁護士や公認会計士と比べると取りやすい資格になります。

特定の資格を有していないと参入できない業種のため収入は比較的高く、自宅を事務所として使えば固定費を抑えられるので、収益を上げやすいです。ただし、そもそも資格を取得できるまでに数年単位で時間がかかり、かつ合格率も数%～20%程度と難易度はかなり高くなっています。仕事量は自分で調節できるものの、業種によっては年末調整などにあわせて繁忙期が生じるしょう。

このように、士業は資格取得が難しい点がデメリットですが、資格取得後は固定費を抑えて安定的に収益を上げやすいのがメリットです。

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デザイナー

デザイナーとは、ポスターやチラシ、ウェブサイトなどをデザインする仕事です。未経験からでも独学やスクールでスキルを身に付けて始められます。

デザインの仕事は一つの顧客から継続的に受けることが少ないため、デザイン業務だけでなく営業活動も続けなければなりません。そのため、収入が安定しにくい傾向にあります。また、納期はクライアントによって決められるため、案件によっては過密スケジュールで忙しくなることもあるでしょう。

以上を考えると、デザインが好きであればデザイナーになることはそれほど難しくありません。ただし、営業活動に時間を取られたり納期に振り回されたりするなど、思わぬ苦労があるのがデメリットといえます。

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講師

講師とは、特定の分野の知識を人に教える仕事です。ただし知識だけなら本やインターネットで安価に手に入るため、知識の切り売りでは長続きしないでしょう。

受講生は一定期間で卒業するので、継続的に生徒を募集する必要があります。オンライン講義であれば自宅から行えるため会場費などを抑えられますが、自宅外で対面形式によって行う場合は部屋を借りる必要があるため、一定の費用が発生する点に注意しましょう。

このように講師業は、自分の知識を活かせる点はメリットですが、受講生の募集や固定費の面で苦労しがちな点がデメリットです。

ここに挙げた業種以外にも、お金・営業・マーケティング・コミュニケーション・マネジメントなどのスキルがあれば起業につなげられます。

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営業代行

営業代行とは、主に企業に代わって、商品の販売促進や新規顧客の開拓を行うサービスです。

サラリーマン時代に培った営業経験やコミュニケーション能力を活かせるため、営業職出身者には始めやすいビジネスといえます。

クライアントのニーズを的確に把握し、成果につなげられるスキルがあれば、安定的な収益を見込めるでしょう。また、営業代行は事務所を構える必要がなく、自宅で起業可能な点もメリットです。

このように、営業代行はサラリーマン時代に営業職だった方にはピッタリのビジネスモデルです。

コンサルタント

コンサルタントとは、企業や個人に対して経営改善や問題解決のアドバイスを提供する仕事です。

特定の業界や分野での知識や経験があると、始めやすい業種です。特に専門的な実績や資格を提示できれば、信頼度が増し、受注の可能性が高まります。

一方、コンサルタントの仕事は、クライアントとの信頼関係がとても重要です。実績や資格を証明できなければ、仕事の受注が難しくなる点がデメリットといえるでしょう。

システムエンジニア

システムエンジニアは、システムの設計や開発、運用を手掛ける技術職です。

顧客企業の要望に合わせてシステムを構築し、業務効率化やトラブル解決をサポートします。

特にプログラミングやネットワークの知識、資格保有者はフリーランスや独立起業しやすい分野です。クラウドソーシングを利用すれば、得意分野やスケジュールを調整しながら案件を受注できる点もメリットといえるでしょう。

ただし、技術の進歩が早いため、常に最新の知識を吸収し続ける姿勢が求められます。

動画編集

動画編集はYouTubeや広告、企業のプロモーション動画を制作するビジネスです。

クリエイティブな感性はもちろんのこと、編集ソフトの操作スキルが求められます。ただし、初心者向けのスクールや教材も多いため、経験の少ない人でもスキルを取得しやすいでしょう。

動画編集は納期に縛られるケースが多いため、納期管理やクライアントの要望を反映させるコミュニケーション能力も必要です。

また、企業への直接営業やクラウドソーシングの活用で仕事を受注するだけでなく、編集スキルを活かして自分で動画コンテンツを制作して収益化することも可能です。

アプリ開発

アプリ開発は、スマホやパソコン向けのアプリや業務支援ツールの開発を行うビジネスです。

プログラミングスキルのほか、デザインスキルやマーケティングスキルが求められますが、高度な技術を持つ人材には大きな可能性があります。

また、自作アプリのリリースによる収益化だけでなく、企業と契約して受注開発を行って利益を得る方法もあります。

【少資金でもOK】低コストで始められる起業業種4選

ここでは、初期投資が少なくても起業できる業種を4つ紹介します。

フランチャイズ

フランチャイズとは、本部と加盟店が契約を交わし、加盟店側が加盟料やロイヤリティを払うことで本部の商品・サービスの販売権や経営ノウハウを得ることを言います。

商品やサービスの販売権のほか、経営ノウハウも得られるので、未経験でも始めることが可能です。しかし、本部に支払うロイヤリティの分だけ収益は減り、解約する際には違約金が発生するなど厳しい条件が設けられている場合もあります。

以上を踏まえると、フランチャイズは未経験でも開業できる点がメリットですが、思うように集客できなくても解約が難しい点がデメリットといえます。フランチャイズについては以下の記事でも詳しく説明しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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【女性におすすめ】両立しやすい起業アイデア5選

女性ならではの感性やスキルを活かした起業として、おすすめの業種を5つ紹介します。

美容系サロン

美容系サロンとは、エステやネイルなど美容の分野に特化したサロンのことです。女性にニーズのあるトレンドを察知する必要があるため、同性の感性を活かしやすい業種といえます。

自宅開業であれば固定費は抑えられますが、マシンの購入費など初期費用は発生します。施術スキルが必要なだけでなく、顧客管理や財務、人事など多岐にわたる経営業務をこなす必要がある点は注意しましょう。

これらのことから美容系サロンの運営は、小さく始められる、労働時間を自分で決められるなどのメリットがありますが、独立前には不要であった経営の知識が必要となる点がデメリットといえます。

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ハンドメイドショップ

ハンドメイドショップとは、自身が手作りしたアクセサリーなどを販売するショップです。実店舗以外にネット上のモールで販売します。

趣味の延長で始められるため起業のハードルは低めですが、作品の完成までに一定の時間がかかるため、すぐに収益を出すのは難しいでしょう。

人気になれば作ったものが売れ残ることなく売れていくため、一度に作れる販売数は限られますが、収益の予測が立てやすいと言えます。ハンドメイド販売だけでなく、教室を開くなどすればさらなる収益を見込めます。

このようにハンドメイドショップの運営は、ハンドメイドが好きでSNSも得意な人にとっては、趣味と実益を兼ねている点がメリットです。ただし高収入への道は険しいのがデメリットといえます。

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【アイデア発想法1】既存商品の価値を深掘りする

起業するからといって、全く新しい商品やサービスを発明する必要はありません。既存の商品やサービスが持つ価値について改めて考えてみると、足りていない部分を補足するためのサービスなど新規事業のアイデアが浮かぶことがあります。

【アイデア発想法2】トレンドや社会課題から着想

時代の変化により、ニーズが生まれることがあります。例えば、コロナ禍の影響で重宝されることになったWeb会議システムなどが実例です。今の時代に求められるものを洗い出すとアイデアにつながります。

【アイデア発想法3】意外な掛け算から新ビジネスを創出

既存のビジネスを複数掛け合わせて、新しい価値を生み出す方法もあります。例えば、カフェと本屋を掛け合わせて誕生したブックカフェなどが挙げられます。既存のビジネスを書き出して、新たな掛け合わせを探してみましょう。

【アイデア発想法4】趣味や特技をビジネスにするには

好きなことや得意なことを突き詰めると、その分野での第一人者になれるかもしれません。ただしビジネスとして成立するかどうかは別です。「好きなこと」と「社会のニーズ」の掛け合わせを考える必要があります。

【アイデア発想法5】社会課題を解決する起業スタイル

社会問題を解決しつつ利益を得るソーシャルビジネスは、近年注目されています。ニュースをチェックするなどで問題のピックアップをしていくと、ビジネスのアイデアが出てくるかもしれません。

起業する際のアイデアについては以下の記事も参考にしてみてください。

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個人事業主（フリーランス）

個人事業主（フリーランス）は、法人格を持たずに個人の名前で事業を営むシンプルな起業形態です。

税務署に開業届を提出するだけで開始できるため、すぐに起業したい人に向いています。

ただし、法人格がないことで社会的信用度が低い点がデメリットです。主に小規模な業種や副業向きの起業形態です。

株式会社

株式会社は、株式を発行して資金を調達する起業形態です。知名度があり、社会的信用が高い点が特徴です。

また、株式会社では、出資者と経営者が異なるケースがあります。株主と呼ばれる出資者は、株主総会を開き、選任された人が経営者となる仕組みです。

設立には定款作成、公証人役場での認証、登記などの手続きが必要で、設立費用は高額になることが多いですが、社会的信用と資金調達面の利点があります。

合同会社

合同会社は、出資者が直接経営に関われる自由度の高い起業形態です。

出資者の全員に決定権があり、定款や利益配分などの規定も自由に作れるほか、株式会社のように意思決定をする際に株主総会を開く必要がありません。

知名度や社会的信用は株式会社に劣るものの、低コストでスピーディーな事業展開を目指す場合に適しています。

合資会社

合資会社は、無限責任社員と有限責任社員の最低2人が必要な起業形態です。

無限責任社員は、会社の負債に対して無限に責任を負うため、経営に深く関与します。一方、有限責任社員は出資額の範囲で責任を負います。

このように、無限責任社員のリスクが多いため、小規模な事業、家族経営などのビジネスで採用されるケースが多いです。

また、合資会社は資本金不要で設立できるため、設立費用を大幅に抑えられます。

合名会社

合名会社は、社員全員が無限責任社員として、会社の債務に対して無限の責任を負う起業形態です。

経営者全員が会社の全責任を負うため、信頼関係が強く、小規模で密接的な共同事業に向いています。

合同会社や合資会社のように手続きは比較的簡単ですが、設立件数は少なく、近年はほとんど使われていない起業形態です。

【注意点1】初期費用・固定費に要注意

起業当初の売上が低い時期に、初期費用や毎月の固定費の支払いがのしかかると、資金が底をついて倒産するリスクがあります。資金不足を防ぐには、自宅開業などで小さく始めることがおすすめです。

【注意点2】資金繰りの甘さは命取り

売掛金の回収を怠った状態で経費の支払いをしていくと、経理上は黒字でも手元の現金が不足することが起こります。これが黒字倒産です。黒字倒産を防ぐには、資金繰り表をつけてキャッシュフローを把握する必要があります。

【注意点3】法規制の確認は必須

会社活動は法律でさまざまな規制を受けます。法律をよく知らずに起業すると、最悪の場合、営業停止処分を受けてしまうリスクもあります。特に初めて起業する場合、税理士など専門家の助けを借りるのが現実的です。

【注意点4】業種ごとに必要な許認可をチェック

起業する際は、業種ごとに必要な許認可をチェックしておきましょう。

許認可は、届出・許可・認可・登録・免許の5つの区分に分けられ、各都道府県や保健所、税務署や警察署などの行政機関で申請します。

業種ごとに必要になる主な許認可は、以下の通りです。

例えば、飲食業では保健所の営業許可、運送業では運輸局の許可が必要です。許認可を取得せずに営業を始めると、違法になります。

起業する際は、まず営業予定の事業が該当する業種の管轄官庁や自治体のWebサイトで確認しておきましょう。

また、許認可の取得には時間がかかるケースも多く、起業のスケジュールに狂いが生じる可能性があるため、早めの準備が大切です。

Q.倒産したらどうなるの？

A.負債が大きい場合は破産などをすることになります。

会社の借入金については、経営者が連帯保証人になっている場合が多いです。この状態で会社が倒産すると、会社の借金は経営者個人の債務となります。

したがって負債が大きい場合は、経営者個人も自己破産を行うこととなります。

Q.開業資金は自己資金にすべき？

A.一概には言えませんが、融資を受けるメリットは多いです。

開業当初はさまざまな支払いに現金が必要なので、融資を受けておけば資金繰りに余裕が出ます。また銀行に対して返済実績を作れるので、将来の追加融資も受けやすくなるでしょう。

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Q.会社を辞めなくても起業できますか？

A.結論を言うと、起業できます。

生活費を確保したまま起業準備できるなどのメリットがある一方で、会社員との二重生活となり、時間が圧迫されてストレスになるなどのデメリットもあることは注意が必要です。