価格が安いバーチャルオフィスおすすめ10選！利用するメリットやよくあるトラブルを解説

GMOオフィスサポート

GMOグループが運営するGMOオフィスサポートは、月額料金が660円から利用可能です。リーズナブルな価格で全国15か所にあるオフィスを利用でき、今後もさらに拡大予定です。

また、写真で郵便物をお知らせするオプションや即日転送などのオプションが用意されており、ニーズに合わせて選ぶことができます。

東証プライム上場のグループ企業が運営する安心感から多くの方に選ばれており、現在10,000ユーザーを突破しています。

DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスは、都心だけでなく関西や福岡にも拠点を構えており、毎月660円から利用可能なバーチャルオフィスです。

合同会社DMMが運営している安心感もあり、円滑な事業展開をサポートするさまざまなオプションが用意されています。

また、法人登記サポートや法人口座開設の実績が多数あります。

NAWABARI

NAWABARIは、東京都目黒区の住所を1,100円から利用可能なバーチャルオフィスです。

インターネットショップ運営の専用プランがあり、ECサイトBASEとの連携が簡単にできる点が大きな魅力となっています。

また、郵便物の受取から転送、電話要件・留守電転送などのサービスが充実しています。

レゾナンス

レゾナンスは、東京や横浜に拠点を構えて月額990円から利用可能です。

会社設立に関する登記申請のサポートが充実しており、特に法人登記を検討している方から高い人気を集めています。

また、法人登記後に必要となる銀行口座開設もサポートしており、みずほ銀行、GMOあおぞらネット銀行・住信SBIネット銀行・PayPay銀行などの紹介が受けられます。

ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは全国に43か所の拠点を構えており、月額5,280円から利用可能です。

価格は少し高めに設定されていますが、法人口座開設のサポートや無料での郵便転送サービスが付帯しています。

付帯するオプションは拠点によって異なるため、詳しい内容はお問い合わせください。

ユナイテッドオフィス

ユナイテッドオフィスは都内の一等地に拠点があり、月額2,310円から利用可能です。バーチャルオフィス事業を始めて18年の実績があるため、安心して利用できます。

郵便物の即日発送や、電話秘書代行が月20コールまで無料で使えるなど、付帯するサービスが豊富な点が大きな特徴です。

Karigo

全国に62拠点を構えるKarigoは、月額料金は3,300円から利用可能です。

北海道や沖縄など、都心部以外の拠点が用意されているため、地方の住所を利用したい方に重宝されています。

また、会社設立代行や各種登記サービスなど、会社設立に関するサポート体制が充実している点も魅力的です。

Regus

Regusは、バーチャルオフィスだけでなくレンタルオフィスやコワーキングスペースも貸し出しています。金額は立地やエリアによって異なりますが、海外の住所も利用可能です。

また、月額料金にはビジネスラウンジ・コワーキングスペース・個室オフィスを1日単位で利用できるサービスが含まれているため、臨機応変にさまざまな働き方ができます。

ナレッジソサエティ

ナレッジソサエティは、東京都千代田区の拠点を月額4,950円から利用可能です。

月額料金は高めですが、レンタルオフィスやシェアオフィスが併設されており、無料で利用できるシェアスペースも用意されています。

会員同士で交流を深めながら、ビジネスの拡大を目指している方におすすめのバーチャルオフィスです。

METSバーチャルオフィス

METSバーチャルオフィスは、東京都心に自社ビルを構えることで、月額270円から利用できる安さを実現しています。

さまざまなプランがあり、月額1,430円のビジネスプラスであれば法人登記が可能です。また、銀行口座開設や専用電話番号取得のサポートも充実しています。

開業時にかかる初期費用を安くできる

安いバーチャルオフィスの利用は、開業時にかかる初期費用を安くできるメリットがあります。

そもそもバーチャルオフィス自体が賃貸オフィスと比較すると低価格ですが、初期費用の安い場所を選べばさらに初期費用を抑えた開業が可能です。

毎月のランニングコストを抑えられる

安いバーチャルオフィスを利用するメリットとして、毎月のランニングコストを抑えられる点が挙げられます。

例えば、月額5,000円のバーチャルオフィスと月額660円のバーチャルオフィスを比較した場合、1年間でかかる費用は以下のようになります。

両者を比較すると、1年間で52,080円もの差が開きます。特に開業初期でコスト削減を考えているのであれば、できるだけ月額料金の安いバーチャルオフィスの利用がおすすめです。

事業に失敗した場合でも金銭的なリスクが少ない

安いバーチャルオフィスを利用して開業した場合、万が一事業に失敗しても金銭的リスクが少ない点がメリットです。

例えば、賃貸オフィスを借りて開業した場合、内装工事やオフィス家具など、さまざまな費用がかかります。規模や事業によっては、1,000万円を超えることも少なくありません。

事業が失敗してしまうと、かかった費用をまるまる損してしまいます。しかし安いバーチャルオフィスを利用することで費用を減らしリスクを少なくできます。

開業初期はバーチャルオフィスのようなコストの低いオフィスでビジネスを始め、軌道に乗ってから賃貸オフィスを借りるという流れであれば、金銭的なリスクを抑えることが可能です。

郵便物の遅延や紛失に関するトラブル

安いバーチャルオフィスでは、郵便物の遅延や紛失に関するトラブルが起こりやすいです。

郵便物転送は基本サービスとして付帯している場合がほとんどですが、安い価格のバーチャルオフィスは有料であったり、管理が適当で紛失や遅延が発生することもあります。

特に有料の転送サービスでは、1件ごとに追加料金が請求されるため、毎月のランニングコストが高額になるケースも少なくありません。

郵便物の紛失や遅延は、ビジネスにおいて信用度低下の原因となります。不要なトラブルを避けるためにも、管理体制がしっかりしたバーチャルオフィスを選びましょう。

貸し出す住所の信用度が低い

安いバーチャルオフィスは、貸し出す住所の信用度が低い場合があります。

低価格で利用できるバーチャルオフィスは入居審査が緩いことがあり、業種を問わず貸し出していることも少なくありません。

厳格な審査が行われていない場合、犯罪行為やギャンブル関連のサイトに利用されていることがあるため、自社の信用度を落とす原因となってしまいます。

価格が相場以下で安いと感じたら、貸し出される住所を調べ、過去に犯罪行為に使われた形跡がないか、あまりにも古い雑居ビルではないかなどを事前に確認しておきましょう。

バーチャルオフィス会社と金銭トラブルが生じる

価格が相場以下のバーチャルオフィスは、契約後に金銭トラブルに発展するケースがあります。

例えば、一方的に料金を改定されたり、説明を受けていない追加料金が請求されたりとさまざまなトラブルが挙げられます。

特に運営期間が短い運営会社は信用度に欠けてしまうため、契約書の料金改定や解約手数料などの料金に関する項目を事前に確認しておくことが大切です。

初期契約料と保証料が異常に高い

月額費用の安いバーチャルオフィスのなかには、初期契約料と保険料を異常に高く設定している業者があります。

一般的なバーチャルオフィスでも契約時に契約料や保証料は必要になりますが、相場以上の料金を提示された場合は注意が必要です。

契約前の説明が不十分にもかかわらず、高額な初期費用を請求されるケースもあるため、契約内容を事前に確認しておきましょう。

契約後に閉鎖や倒産のリスクがある

安さばかりを重視しているバーチャルオフィスは、契約後に閉鎖や倒産のリスクがあります。

特に運営期間が短く、他の事業を行っていない運営会社の場合、閉鎖や倒産のリスクはさらに高まります。

もちろん、契約中であっても運営会社が倒産した場合は住所を利用できなくなるため、他のバーチャルオフィスを探さなければいけません。

法人登記している場合は、本店所在地の変更に費用や手間がかかってしまうため、閉鎖や倒産のリスクがあるバーチャルオフィスとの契約は避けるべきです。

大手企業が運営し、実績の多い運営会社のバーチャルオフィスを利用するようにしましょう。