バーチャルオフィスおすすめ10選！利用するメリットや選び方のポイントを解説

GMOオフィスサポート バーチャルオフィス

GMOオフィスサポートは、月額660円と低コストで利用可能なバーチャルオフィスです。東証プライム上場企業のGMOグループが運営しているため、高い安心感があります。
東京都内だけでも、渋谷・恵比寿・新宿・銀座・青山・目黒・秋葉原の7か所を提供しているため、事業内容にあわせて好きな場所から選択できます。
また、郵便物の到着や発送をLINEでお知らせするサービスや、即時転送するサービスもあり、さまざまな面からビジネスをサポートします。
さらに、バーチャルオフィスの利用でネックになる銀行口座の開設も、グループ会社であるGMOあおぞらネット銀行を紹介しているため、スピーディーに開設が可能です。
東証プライム上場企業のGMOグループが運営するGMOオフィスサポートは、初めてバーチャルオフィスを利用する方でも安心して利用できるでしょう。

初年度の基本料金が25％OFFで利用できる

株式会社ゼニス　レゾナンス

レゾナンスは、月額990円の低コストで登記が可能なバーチャルオフィスです。
浜松町・青山・銀座・日本橋・渋谷・恵比寿・新宿・横浜・R-INNOVATION銀座店の9拠点から、利用する住所を選べます。
また、レゾナンスには転送電話サービスや秘書代行サービスなど、さまざまなオプションが充実しています。

DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスは、全国6か所の拠点から住所を選ぶことができ、着信電話を指定の携帯電話へ自動転送する固定電話セットなどの付帯サービスが充実しています。
3つのプランが用意されており、登記を目的にせず特定商取引法の表記への記載だけを目的にするのであれば、月額660円から利用可能です。
契約者の事業形態にあったプランを選べる点がメリットといえます。

Karigo（カリゴ）

Karigo（カリゴ）は、全国61拠点以上の住所を貸し出しています。料金は借りる住所によって異なりますが、地方都市でも住所を借りられるのがメリットです。
また、アメリカにも1店舗用意されているため、海外の住所をバーチャルオフィスとして利用したい場合にも重宝できるでしょう。
拠点となる住所が都心の一等地に必要ない場合は、コストを抑えた利用が可能です。

NAWABARI（ナワバリ）

NAWABARIは、インターネットショップの開業に特化したバーチャルオフィスです。
目黒区内の1拠点しかないものの、インターネットショップの特定商取引法の記載のみであれば1,100円のプラン、法人登記する場合は1,650円のプランで利用可能となります。
また、プランには郵便転送サービスや電話要件転送サービスが含まれているため、費用を抑えてインターネットショップの開業を目指す方におすすめです。

ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、最短即日から利用可能なバーチャルオフィスです。
全国に44か所の拠点があり、電話転送やFAX転送、電話秘書代行など、さまざまなオプションが用意されています。
また、20代以下の若者、女性、シニア、障害者などの対象となる起業家は入会金と1ヶ月間の月額料金が無料になる割引プランも提供されています。

ユナイテッドオフィス

ユナイテッドオフィスは、東京都内7拠点から住所を選べるだけでなく、すべての拠点の会議室を利用できるサービスが備わったバーチャルオフィスです。
契約者は、銀座・南青山・表参道原宿・西新宿・虎ノ門・日本橋・池袋などの店舗に用意された会議室を利用できます。
商談や打ち合わせの回数が多い事業者は、ユナイテッドオフィスの会議室を有効活用するのがおすすめです。

アントレサロン

アントレサロンは、2008年に創業し運営実績の長い安心のバーチャルオフィスです。
東京都内と神奈川県内に11か所の拠点を用意しており、バーチャルオフィスは月額4,180円から利用できます。
さらに、契約者は各拠点にあるワークスペースを利用できるため、営業活動が広範囲になる方にはおすすめのバーチャルオフィスです。

METSオフィス

METSオフィスは、月額270円と業界最安値で利用可能なバーチャルオフィスです。
法人登記は月額1,350円のビジネスプランからしかできませんが、住所だけを借りるのであれば月額270円で利用できるため、初期費用を抑えたい方におすすめです。
また、貸し会議室、専用ポスト、受付社名表示、03転送電話、ビジネスラウンジなど、さまざまなオプションが用意されているため、ニーズに合ったサービスを追加して利用できます。

リージャス

リージャスは、国内180拠点の中から住所を選べるバーチャルオフィスです。一等地にある六本木ヒルズの住所も提供しており、事業のブランディングにも大きく寄与します。
また、バーチャルオフィスだけでなく、レンタルオフィスやコワーキングスペースなどの貸し出しもしているため、ニーズに合わせた拠点を種類別に探すことが可能です。
ワンランク上のイメージがある高級オフィスの住所を利用したい方には、おすすめの運営会社となります。

開業初期のコストダウンや事務所維持費を抑えられる

バーチャルオフィスの利用で、開業初期のコストダウンや事務所維持費用を抑えられます。
例えば、法人契約が可能な物件を探した場合、敷金や保証金、礼金などが必要になり、賃料の6か月〜1年分支払わなければいけないケースもあります。
一方、バーチャルオフィスでは、初期費用や月額のランニングコストを抑えられるため、経費を最小限に抑えながら活動資金にあてることが可能です。
資本金と活動資金のバランスを計画的に考え、経費削減のためにバーチャルオフィスを選択するのもひとつの手段です。

郵便物や宅配便転送などの付帯サービスが豊富にある

バーチャルオフィスには、郵便物や宅配便の転送、転送電話、秘書代行など、ビジネスを円滑に動かすために役立つサービスが豊富にあります。
例えば、バーチャルオフィスで登記すると郵便物などはバーチャルオフィスの住所宛に届き、その後契約する指定の住所宛に転送されます。
ただし、届いた郵便物はすぐに転送されるわけではありません。
週に1回や月に1回など、バーチャルオフィスによって頻度や回数が異なるため、郵便物の多い事業を行う場合は方針を考えなければいけません。
Web会議システムや電子契約書、グループウェアなどを取り入れてSaaS化を検討しましょう。

好立地の所在地でブランド力を向上できる

好立地のバーチャルオフィスの利用で企業のブランド力を向上できます。一等地の住所を会社の所在地として登記できるため、クライアントからの信用度を上げられます。
一般的に都心の一等地にある住所は、高額な保証金や家賃がかかります。
そのため、バーチャルオフィスは一等地である住所を安い価格で利用できるツールとして捉えることもできます。

自宅住所の登記を避けてプライバシーを守れる

バーチャルオフィスを使って自宅住所の登記を避けることで、プライバシーを守れます。
例えば、自宅兼事務所でインターネットショップを開いた場合、特定商取引法の表記に自宅住所を記載しなければいけないため、自宅の住所がインターネット上に公開されてしまいます。
公開された住所から自宅住所が発覚し、ストーカー被害や嫌がらせなどのトラブルに遭う可能性もゼロだとは言い切れません。
しかし、バーチャルオフィスの住所を公開すれば、自宅の住所が発覚することがないため、プライバシーを保護しながら安心して開業が可能です。

会議室などのスペースを利用できる

バーチャルオフィスには、契約した場所の会議室を借りられるサービスがあります。賃貸オフィスの契約がない場合は、クライアントとの商談や打ち合わせを行うときに便利です。
会議室を頻繁に使う予定のある事業者は、付帯サービスの中に貸し会議室が含まれているかを契約前に確認しておきましょう。