システムエンジニアが年収アップを目指すならフリーランスがおすすめ！平均年収やメリット・デメリットを解説

自由な環境で働ける

フリーランスのSEは自由な環境で働けるのがメリットです。

会社員のSEの場合は、社内だったり出向先だったりと会社の意向によって働く場所が決まってしまいます。

一方、フリーランスのSEであれば依頼を受ける際に働く場所を確認したうえで受注できるため、好きな環境で作業が可能です。

例えば、プロジェクトメンバーと密な関係を築きながら作業をしたい場合は社内常駐や出向、プライベートの時間を守りながら自由な時間に依頼を受けたい場合は在宅可能な案件を受けるなど、自らが求める働き方に合わせられます。

基本的にフリーランスのSEは、成果物の納品とともに報酬を貰うスタイルとなるため、働く場所に制限がありません。

納期さえ守れるのであれば、カフェや自宅など、好きな場所でリモートワークによって働けるのがフリーランスSEのメリットです。

また、携わるプロジェクトを自ら選択できるのもフリーランスSEならではのメリットといえるでしょう。

会社に勤めるSEの場合は、会社から指示を受けたプロジェクトで業務を遂行しなければいけませんが、フリーランスSEは受ける案件を自分で選べます。。

スキルアップが収入アップにもつながる

フリーランスのSEは、スキルアップが直接収入アップにつながります。

会社に勤めるSEの場合は、いくらスキルアップしたとしても会社の業績が良くなければ収入アップは望めません。

また、年俸制の場合は年収アップが望めるのは年次昇給だけというケースも少なくないでしょう。

しかし、フリーランスのSEであれば、スキルアップと同時に受ける案件のレベルを上げられるため、収入アップにつながりやすいです。

また、フリーランスのSEは会社員のSEと比べて高収入になりやすい傾向にあるようです。

会社員のSEは安定した収入を得られるメリットがあるものの、利益の一部は会社に還元されてしまうため、個人が受け取れる報酬が少なくなってしまいます。

その点、フリーランスのSEは請け負った案件の報酬が会社に還元されず自分の手取りとなります。

ほかにも、依頼を受ける際にクライアントとの交渉によって単価アップも目指せます。

技術面だけでなく、営業スキルのアップも収入アップにつながる点は、フリーランスSEならではの強みです。

業務にかかった費用を経費計上できる

フリーランスのSEは、業務にかかった費用を経費として計上できます。経費として計上すれば年間の所得を下げることが可能です。

一般的に会社員のSEは、給与収入から社会保険料控除や基礎控除などさまざまな控除を引き、算出された課税所得に税率をかけ納税額を算出します。

一方、フリーランスのSEは、業務遂行のためにかかったインターネット代や光熱費、カフェなど作業場所の費用を経費として計上できます。

ほかにも、青色申告であれば最大65万円の青色申告特別控除を事業所得から差し引くことが可能です。

収入が安定しない

フリーランスのSEには、収入が安定しないデメリットがあります。

会社員のSEのように指示された業務を遂行するだけではなく、案件の確保から管理をすべて自分で行う必要があるため、営業力がないと仕事を受けられません。

また、フリーランスのSEはスキルや実績がより重視されるため、会社員のSEよりも収入が下がってしまう可能性も懸念されます。

特に単発案件ばかりを受注した場合、いつ仕事がなくなってしまうか分かりません。単発案件で企業からの信頼を得てから、継続案件につなげるのが収入を安定させるポイントです。

社会的信用度が低い

フリーランスはSEだけに限らず、さまざまな業種で社会的信用度が低くなりやすいです。

そのため、収入が安定しないことを理由に、クレジットカードや融資の審査が通りにくい傾向が見受けられます。

また、依頼する企業によっては、アフターフォローを考えてフリーランスとの取引をしないケースも少なくありません。

ただし、スキルアップこそが社会的信用度を上げるカギです。

例えば、高いスキルを提供してクライアントからの信用を勝ち取れれば、継続案件にもつながります。

継続案件の確保は、安定性の高い収入を得られるため、結果的に社会的信用度のアップにもつながるでしょう。

福利厚生がない

フリーランスのSEには福利厚生がないこともデメリットとして挙げられます。

会社員として雇われている場合は、健康保険や厚生年金保険、雇用保険や労災保険などを企業側が加入しています。

しかし、フリーランスのSEは国民健康保険や国民年金への切り替え手続きを行ったうえで、すべてを自分で支払わなければいけません。

また、会社員のように有給休暇もないため、業務を休んだ分だけそのまま収入が下がってしまいます。

プログラミングスキル

フリーランスのSEにはプログラミングスキルが求められます。

SEは直接プログラミングに携わる機会は少ないものの、各言語の特徴や仕組みを理解しなければクライアントのニーズに応えられるシステムを設計できません。

また、プログラマーに指示をする際に設計書の情報だけでなく、より細かい要望を伝えられるため、スムーズにプロジェクトを進行できるでしょう。

ヒアリングスキル

ヒアリングスキルは、フリーランスのSEには欠かせないスキルです。依頼を受ける場合でも、クライアントが抱える課題やニーズを聞き出す必要があります。

クライアントからの情報をしっかりと聞き出せないと、ニーズにマッチしたシステムの設計ができません。

また、うまく聞きだせなかった情報があったまま設計を進めてしまった場合、開発中に仕様変更が生じるリスクもあります。

提案スキル

フリーランスのSEには、ヒアリングスキルと合わせて提案スキルも求められます。

例えば、クライアントからニーズを聞き出す際に、「こうした方がより効率的です」と提案する場面もあるでしょう。

また、システム開発はクライアントのニーズすべてを実装できないことが多いため、仕様上難しいことを分かりやすく説明しなければいけません。

ロジカルシンキング

論理的思考を意味するロジカルシンキングは、フリーランスのSEに欠かせません。ロジカルシンキングとは、物事を結論と根拠に分けて矛盾のない道筋を考える力です。

クライアントに提案・設計をするとき、プログラマーへ指示を出すときなど、さまざまな場面でロジカルシンキングが必要になります。

例えば、クライアントからヒアリングする際に、課題と解決策をしっかりと理解し、どのように解決すればよいのかを論理的に考えなければいけません。

ロジカルシンキングが欠けていた場合、設計にも問題が生じ、開発に影響が出てしまうケースも少なくありません。

スケジュール管理スキル

フリーランスのSEには、会社員のSEよりも高いスケジュール管理スキルが求められます。

システム開発の上流工程を担当するSEは、プログラマーへ的確な指示を出し、納期に間に合わせられるようなスケジュールを立てなければいけません。

特に会社員のSEとは異なり、プロジェクトメンバーと密なコミニュケーションを取れないケースが多いため、各工程を担当する方の状況を常に把握しておく必要があります。

例えば、納期通りに納品できるようにプログラマーの人数を確保したり、割り振りもSEの大切な仕事となるでしょう。

クラウドソーシング

フリーランスとして独立したばかりのSEは、クラウドソーシングの利用がおすすめです。

クラウドソーシングとは、企業や個人が仕事を依頼し、フリーランスは案件を選んで応募できるプラットフォームです。

フリーランスのSEが仕事を得るためにスキルや実績が欠かせませんが、独立したばかりでは実績もなく案件獲得が難しいのも事実です。

クラウドソーシングは単発での案件がメインになってしまうものの、なかには実績を必要としない仕事も募集されています。

ただし、手数料が引かれてしまうデメリットがあるため、フリーランスとしての経験を積む際に活用するとよいでしょう。

フリーランスエージェント

フリーランスエージェントとは、案件の営業から契約を代行する会社です。

事前に登録した情報にマッチした案件を紹介してくれるだけでなく、契約時に必要な書類や請求書の作成などをサポートしてくれます。

クラウドソーシング同様に手数料が発生してしまうものの、営業活動を自分で行う手間を減らせるため業務に集中できます。

また、スキルにあった単価も熟知しているため、相場以下の案件になってしまうことを未然に防げるのもメリットです。

企業に電話やメールで飛び込み営業

フリーランスのSEは、企業に電話やメールを使った飛び込み営業でも仕事を得られます。ただし、直接的な営業はスキルや実績のアピールが重要です。

企業側は営業してきたフリーランスのスキルや、実績に対して価値を見い出せたときに契約に踏み切ります。

そのため、スキルや実績がないうちに営業をかけても門前払いされるのがほとんどです。

まずは、自分のスキルや実績を把握し、アピールポイントが明確になったうえで営業をかけるとよいでしょう。

人脈を使った営業

人脈を使った営業活動も、フリーランスのSEには有効な手段です。知人にシステム開発を依頼したい方がいれば、声をかけてみるのもよいでしょう。

また、異業種交流会やセミナーへ参加して人脈を広げておくのもおすすめです。

すぐに案件獲得につながらない場合でも、人脈を持っておくことで人材を必要とした場面で声がかかるかもしれません。

ほかにも、もともと務めていた会社経由で仕事を紹介してもらえるケースもありますが、取引先に直接営業をかけてしまうと競業避止義務に抵触する可能性があります。

退職した会社へ不利益が発生しない範囲で営業活動を行いましょう。