粗利とは？利益との違いや粗利率の目安、重要性をわかりやすく解説

粗利の計算方法

粗利は、「売上高－売上原価」で算出します。売上高は、企業の本業の商品やサービスなどの売上総計を示します。

売上原価は、本業の商品やサービスなどを生み出すために直接必要とした経費のことです。卸売業であれば商品仕入れにかかった費用です。「期首在庫＋当期仕入高－期末在庫」で算出できます。

期首在庫は、前期末の在庫をそのまま翌年に繰り越したもの、期末在庫は決算の最後の日に残ったもののことです。そのため、売上原価は当期の仕入れのみならず、期首にある在庫を足し、当期末に残った商品の在庫を引いた値で計算しなければなりません。

例えば、期首在庫が10円分、当期の仕入れが30円分、期末在庫が20円分の場合、売上原価は「期首在庫10＋当期仕入高30－期末在庫20」で算出でき、20円になります。この商品の当期売上高が100円だった場合、粗利は「100－20」で80円です。

粗利率とは

粗利率は、商品などのそのものの価値や収益性がわかる指標です。粗利率を算出すると、売上高に占める粗利の割合が求められます。

粗利率は、「粗利（売上総利益）÷売上高×100」で算出できます。粗利を計算式にすると、「粗利率=（売上高－売上原価）÷売上高×100」です。

売上原価が同じ企業があった場合、売上高が高い会社の方が粗利率は高いです。そのため、粗利率が高いほど、商品などのそのものの価値である付加価値が高いと判断できます。

粗利率は業種ごとに、目安が異なります。業種によって、粗利の計算で使う売上原価が異なるためです。

業種別の粗利率の目安は、次のとおりです。

参考：経済産業省 商工業実態基本調査 2.売上総利益率

飲食企業の粗利率は50%を超えており、他の業種と比較しても高いです。

これは、材料である食材以外の面からも多くの付加価値を生み出しているためだと言えます。例えば、調理技術や接客、お店の雰囲気などは付加価値にあたります。

売上総利益

売上総利益は、企業が本業の商品などを販売したときに得られる利益です。「粗利」とは、この売上総利益を表しています。

「売上高－売上原価=売上総利益」で求められます。売上原価は、本業の商品などを生み出すために直接必要とした経費のことです。

小売業であれ商品仕入れにかかった費用のことで、「期首在庫＋当期仕入高－期末在庫」で算出できます。

営業利益

営業利益とは、本業のサービスや主力の商品によって得た利益のことです。

例えば、システム開発をメインとして行っているIT企業であれば、システム開発によって得た売上から原価や販管費を引いたものが営業利益になります。投資などで得た利益は、営業利益にはなりません。

営業利益は、「売上総利益－販管費」で求められます。販管費は、販売費および一般管理費の合計で、販管費が多いと利益が低くなります。例えば、人件費や家賃、通信費などが販管費です。粗利との違いは、販管費を差し引くかどうかという点です。

営業利益は販管費を差し引くため、粗利よりも実際の利益に近い数値を算出できます。

経常利益

経常利益は、通常の企業活動で発生する利益のことです。経常利益は、「営業利益＋営業外損益」で計算できます。

営業外損益は、本業以外の商品などで得た利益や損失を表します。例えば、受取利息や配当金、支払利息などは営業外損益です。

経常利益と粗利の違いは、粗利から販管費を差し引き、営業外損益を含めるかどうかという点です。経常利益は販管費を差し引き、営業外損益を含めて算出するため、より通常活動で発生した利益を正確に算出できます。

税引前当期利益

税引前当期利益は、損益計算書上において、経営利益から特別損益を加えた利益のことです。

特別損益とは、通常の企業活動では発生しない利益と損失を表します。例えば、固定資産売却益は特別利益で、火災など自然災害による損失は特別損失です。固定資産の売却や自然災害は、臨時的、一時的なものであって、通常は発生しません。

粗利との違いは、粗利から販管費を差し引きし、営業外損益と特別損益を含めて算出している点です。計算に特別損益を含めているため、臨時的な活動を含めた利益を算出できます。

当期純利益

当期純利益は、税引前当期利益から、法人税、法人事業税、法人住民税などを差し引いた利益のことです。

そのため、企業の最終的な利益を表します。当期純利益がプラスだと黒字、マイナスだと赤字というように、会社の経営状況を数値から判断できます。

当期純利益は、粗利から販管費を差し引き、営業外損益と特別損益を加え、法人税などを差し引きして算出した利益です。

商品・サービスの単価を上げる

商品やサービスの単価を上げると、収益性が上がります。商品やサービスに現在の価格以上の価値があれば、単価を上げることで効果があります。

例えば、他社にはない魅力があるサービスだったり、品質が高い商品だったりすると、単価を高く設定できます。

単価を上げることでなぜ収益性が高まるかというと、売上高が上がれば原価が変わらないのであれば、粗利も上がるからです。値上げ前と同じ量の商品やサービスが売れた場合、売上高が上がります。商品自体が同じで、商品原価は変わらなければ、粗利も上がります。

注意点は、安易な価格変更をしないことです。「商品やサービスの価値より価格が高い」と消費者に思われると、売れ行きが悪くなったり、売れなくなったりする可能性があります。付加価値が高いサービスでなければ、買う価値があると判断してもらえません。そのため、価格が高くても買う価値があると消費者が思うような商品やサービスのみ単価を上げましょう。

売上原価を下げる

売上原価を下げるとは、商品の材料や作業工程の無駄を削減することです。

具体的には、商品の材料費を下げるために仕入れ先に値下げ交渉をしたり、安く仕入れられる新規の仕入れ先を探したりします。また、商品をつくるまでの作業方法を変えて、作業工程の無駄を省くことも有効です。

売上原価を下げると、売上高のうち残る利益が多くなるため、粗利が上がります。

例えば、売上が100円だとして売上原価が10円なら、粗利は90円です。売上が同じ100円で売上原価が50円かかると、粗利は50円です。そのため、同じ売上であれば売上原価が低い方が粗利は高くなります。

売上原価を下げる際の注意点は、商品やサービスの品質、付加価値が下がらないようにすることです。

新規の仕入れ先から安く仕入れた材料を使って今までと同じ商品をつくると、品質を維持できない可能性があります。

また、省いた作業工程が重要だった場合、商品やサービスの品質が悪くなります。商品やサービスの品質、付加価値が下がると、商品を売るのが難しくなるため、注意が必要です。

損益区分の見直す

粗利を上げることも利益を上げるために重要ですが、粗利以外の損益区分を見直すことでも収益を上げられます。

例えば、営業利益を見直すには、一般管理費や販売費など経費にお金がかかりすぎているか確認します。経費がかかりすぎていると判断した場合、抑える方法を考えます。経費を抑えて営業利益が上がれば、経常利益を上げる要員になります。

損益区分の見直しをする注意点は、他の損益区分に気をとられて、本業の売上が下がる可能性がある点です。

例えば、経費を抑えようとして給料を減らすと従業員の不満に繋がり、離職される可能性があります。従業員の離職により作業ができなくなれば、売上を維持できません。また、他の事業に力を入れて本業がおろそかになると、本業の売上が下がる可能性があります。そのため、損益区分の見直し時には、無理をしすぎないことが大切です。